中国はなぜレアアースの分離を握れたのか
技術・制度・コストの三層
中国がレアアースの分離・精製で9割を超えるシェアを握った理由は、しばしば「環境を考えなかったから」の一言で片づけられる。だが公表資料をたどると、それだけでは足りない。外国の技術が使えない資源から出発せざるを得ず、独自の分離理論を確立し、国家が産業として囲い込んだ。技術・制度・コストの三つの層が重なっている。
出発点は「外国の技術が使えない」ことだった
中国のレアアース産業がどう立ち上がったのかについて、地経学研究所が2026年2月に公表した分析は、次のように整理している。
建国後およそ30年間の展開は、内モンゴル・包頭地域の混合型レアアース資源と、南方地域のイオン吸着型レアアース資源という、二つの新しい資源の開発要求に対応する形で進められた。そして国外の既存技術がこれらの資源条件には適合しないことが確認され、それを踏まえて中国独自の採鉱・選鉱・製錬技術が模索された、という経緯である。
つまり中国は、既存技術を輸入して安く回したのではない。手持ちの資源に合う技術が世界のどこにもなかったため、自前で作るしかなかった。制約が技術開発を強制した、という構図である。
包頭の鉱石は鉄鉱石とレアアースが混ざった複雑な組成を持ち、南方のイオン吸着鉱は粘土に吸着した形でレアアースが存在する。どちらも、欧米が扱ってきたバストネサイトやモナザイトとは前提が違う。
徐光憲と串級抽出理論
技術面で決定的だったとされるのが、化学者・徐光憲による分離理論の確立である。
レアアース17元素は化学的性質が極端に似ており、1つずつ分けるのが難しい。溶媒抽出を何百段も繰り返す必要があり、この工程の設計が精製コストを左右する。
中国科学院の公表資料によれば、徐光憲はレアアースの溶媒抽出系に「恒定混合抽出比」という法則があることを見出し、1970年代に普遍性のある串級抽出理論（カスケード抽出理論）を確立した。この理論は、実験による段階的な規模拡大を経ずに、設計上のパラメータからそのまま工業生産へ移行する「一歩放大」を可能にしたとされる。
北京大学の公表資料には経緯も残っている。1972年、北京大学化学系がプラセオジムとネオジムの分離という任務を受け、徐光憲がこれを担った。1975年8月に北京で開かれた第1回全国希土会議で、串級抽出理論が発表されている。徐光憲は1978年に全国科学大会奨、2008年度には国家最高科学技術奨を受けた。
出典の性質について
徐光憲に関する記述は、中国科学院および北京大学という中国側の公的機関が公表した資料にもとづいている。いずれも自国の科学者を顕彰する文脈で書かれたものであり、業績の評価そのものを第三者資料で検証したわけではない。本記事は「中国側の公表資料がこう記録している」という水準で扱っている。
なお、日本の科学技術振興機構が運営するScience Portal Chinaも、徐光憲ら科学者の数十年におよぶ努力と研究の結果として、中国がレアアースの採掘、製錬、分離、精製の面で最先端の地位を築いたと記している。技術的蓄積があったこと自体は、日本側の資料でも確認できる。
1980年代、国家が産業として囲い込んだ
技術だけでは産業にならない。1980年代に起きたのは、国家による制度的な統合である。
地経学研究所の整理によれば、1986年4月、全国レアアース開発応用指導小組弁公室が国家経済委員会重工業局に改組され、レアアース政策が国家産業行政の枠組みに明確に位置づけられた。同年、ハイテク産業振興を目的とする「863計画」において、レアアースを含む新素材の開発が重点項目に盛り込まれている。
生産量の推移は、この政策的後押しの効果を示している。
← 横にスクロールできます →
| 年 | 生産量 | 備考 |
|---|---|---|
| 1978年 | 約1,100トン（1985年の1/7.5） | 改革開放の開始年 |
| 1985年 | 8,500トン | 1978年比 約7.5倍。年平均成長率27% |
| 1986年 | 11,860トン（総商品量） | 米国の11,000トンを上回り世界最大に |
| 1988年 | 29,640トン（鉱産品） | — |
わずか10年で、世界の生産構造が入れ替わっている。1978年の数値は1985年の実績と成長率から逆算した参考値であり、原典に明示されているものではない。
そのコストは何だったのか
では、環境コストの実体は何だったのか。定性的な話にとどめず、数字で見る。
科学技術振興機構のScience Portal Chinaは、中国の従来型のイオン吸着型レアアース鉱の冶金技術について、次のような試算を伝えている。資源の平均利用率は25%未満。そして1トンを分離するために、塩酸を8〜10トン、水酸化ナトリウムを6〜8トン、または液体アンモニアを1〜1.2トン使う必要がある、というものである。
レアアース1トンを取り出すために、その8倍から10倍の重量の塩酸を投じる。しかも投入した資源の4分の3以上は回収できない。これが「環境コスト」の実体である。使った薬品は廃液として残り、掘り返した土壌は元に戻らない。
同記事は、この方式が資源の利用率が低く、環境保護のコストも高いという問題を抱えていたと明記している。中国国内でも、これは解決すべき課題として認識されてきた。
中国自身が規制を強めてきた
「中国は環境規制がない」という理解は、現在形では正確ではない。むしろ1990年代以降、中国は段階的に管理を強化してきた。JOGMECが伝える中国政府の白書から、制度の推移を追える。
← 横にスクロールできます →
| 時期 | 措置 |
|---|---|
| 1980年代 | 「鉱産資源法」を公布。特定鉱種の計画的な開採を開始 |
| 1991年 | イオン吸着型鉱を保護的開採対象鉱種に指定。開採から選鉱製錬、加工、販売、輸出までを一元的に管理 |
| 2006年 | レアアースの開採総量規制を実施 |
| 2007年 | 指令性生産計画による管理の対象に |
| 2008年 | 「全国鉱産資源計画」策定。開採制限・参入・総合利用の厳正化 |
| 2011年 | 資源税を大幅に引き上げ。軽希土類60元/t、中重希土類30元/t（調整前は0.4〜2元/t） |
2011年の資源税は、調整前の30倍から150倍にあたる。同白書は、半世紀にわたる過度な開発採掘により中国のレアアース埋蔵量が減少し続けているという認識も示している。規制強化は環境保護だけでなく、資源の枯渇と価格支配力の維持という動機も含んでいると読むべきだろう。
三層をまとめると
中国の優位は、少なくとも次の層でできている。
← 横にスクロールできます →
| 層 | 内容 |
|---|---|
| 地質 | 南部のイオン吸着鉱は風化鉱床のため放射性物質を含まず、その処理費用がかからない |
| 技術 | 外国技術が適合しない資源から出発し、串級抽出理論など独自の分離技術を確立 |
| 制度 | 1980年代以降、国家が産業行政として一元管理。863計画で新素材開発を後押し |
| コスト | 大量の薬品投入と低い資源利用率を、長期にわたって引き受けた |
地質条件については日本が1972年にモナザイトを手放した理由で詳しく扱った。日本が放射性廃棄物の管理強化を受けてモナザイトの国内処理をやめたのと同じ時期に、中国では分離技術の開発が始まり、放射性物質を含まない鉱床の開発が進んでいた。
どれか一つに還元すると実像を見誤る。「環境を考えなかったから技術を手に入れた」という説明は、技術的蓄積と制度設計という二つの層を消してしまう。逆に技術だけを強調すれば、大量の薬品と低い回収率という負担を誰が引き受けたのかが見えなくなる。
シリーズ全体の見取り図はレアアースと放射性物質に、現在の依存構造は中国依存の実態にまとめている。
この記事で確認できなかったこと
- 薬品投入量（塩酸8〜10トン等）の原典。科学技術振興機構の記事が伝える試算であり、算出根拠となった研究にはあたれていない
- 中国国内における環境被害の定量的なデータ。公表資料が限られる
- 徐光憲の業績について、中国側以外の資料による評価
- 1978年の生産量。本文の数値は1985年実績からの逆算値であり、原典に明示されたものではない
- 2011年以降の規制強化が、実際にどの程度環境負荷を低減させたのか
【依拠した資料】地経学研究所（IOG）「レアアースの地経学：中国の国際供給支配と『ルール志向型』輸出管理への変遷」（2026年2月）／科学技術振興機構 Science Portal China「中国レアアースの採鉱・選択・分離の技術は世界最先端に」／JOGMEC「『中国のレアアースの現状と政策』白書」カレント・トピックス／中国科学院および北京大学の公表資料（徐光憲に関する記述）。いずれも2026年9月に閲覧。
本記事は公表資料にもとづく記録であり、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。また、特定の国や企業の政策を評価するものでもありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。
